保険デザイン 保険相談、保険お見積り


MENU

HOME > 保険の選び方

保険の選び方

ライフステージ別保険の選び方

今の自分には、いったいどんな保険が必要なのだろう? 
自分の生活にあった保険はどんなものだろう?
今の時代は保険の種類が多岐にわたり、自分に合った保険を選ぶのは簡単なことではありません。
保険デザインでは、保険についてあまり詳しくない方でも安心してご相談いただけるよう、保険の基礎から丁寧にご説明いたします。

保険の種類

就職した経済的にご両親から独立

これまでご両親がかけられた保険で守られていた方もいらっしゃると思いますが、
一社会人としていつまでも親に頼るわけにはいきません。
自分のことは自分で守ることを考えましょう。

医療・がん・傷害保障
若いので体力に自信のある方も多いと思いますが、思いがけず大きな病気やケガが襲ってくるかもしれません。
多額の自己負担が必要になったり、長期入院で収入が減ってしまった場合、社会人になったばかりで、
貯蓄が十分でない方も多く、経済的なダメージが大きくなりかねません。
死後の整理資金
扶養する家族がいなければ、葬儀費用など万が一の際にご両親に経済的負担をかけない程度の保障を備えておきましょう。
老後など将来に向けての資金準備
公的年金制度に不安のある方や、保障を持ちながら将来の資金準備を始めたい方は、
貯蓄性のある保険を活用することができます。

転職・独立ステップアップ

転職をしてキャリアアップを図る、あるいは独立するという方の場合、準備しておきたい保障の範囲が変わる可能性があります。特に、会社員から自営業、自営業から会社員への転職の際には保障を再確認されることをおすすめします。

死亡保障
社会保険に加入している会社員と自営業とでは公的な遺族保障の金額が異なります。
例えば夫が死亡した場合、会社員の妻は遺族厚生年金を、子ども(原則18歳未満)がいれば遺族厚生年金+遺族基礎年金を
受け取れますが、自営業の夫が死亡した場合、妻は子どもがいれば遺族基礎年金を受け取れますが、
いなければ受け取ることができません。
(厚生年金に加入していた期間が1カ月以上あれば、加入期間に応じた遺族厚生年金が支給されます)
万が一の時にカバーされる保障が大きく変わりますので、今一度家族にとって必要となる金額を考え直しましょう。
また転職前の職場で「団体保険(グループ保険)」に加入していた場合、転職によって解約になったり、
保障や保険料が変更になるケースがありますので、確認を忘れないようにしてください。
医療保障
会社員が加入している健康保険と自営業が加入している国民健康保険とでは一部保障が異なります。
医療機関に支払う医療費の自己負担割合はどちらも原則3割負担で変わりないですが、例えば健康保険には病気休業中の生活保障となる「傷病手当金」制度がありますが、国民健康保険にはありません。
療養中の収入減の影響が大きく変わりますので、その点も考慮して自助努力で行う保障の範囲を考えましょう。
老後の資金準備
遺族保障同様、老後に給付される年金も社会保険に加入している会社員と自営業では異なります。
会社員の場合は、老齢厚生年金+老齢基礎年金を受け取れますが、自営業の場合は老齢基礎年金のみの受け取りとなります。 (厚生年金に加入していた期間が1カ月以上あれば、加入期間に応じた遺族厚生年金が支給されます)
また、転職前の職場で財形貯蓄や企業型の確定拠出年金などに加入していた方は、転職先の職場に同様の制度があるかどうかを確認しましょう。

独身自分自身を守る

扶養家族のいない独身の方の場合、ご自身の「もしも」の時に家族が大きな経済的ダメージを負ってしまうケースは比較的少ないです。まずは自分自身を守る保険、そして葬儀費用など最低限家族に経済的負担をかけない程度の保障を考えましょう。

医療・がん・傷害保障
現在健康だとしても病気にかかったり、ケガを負ったりするリスクは誰にでもあります。
治療に関する出費、そして仕事への影響で収入が減る可能性を考え、準備しておきましょう。
死後の整理資金
もし扶養しているなど、万が一の際に経済的に困るご家族がいなければ、葬儀費用など万が一の際にご家族に金銭的負担をかけない程度の保障を備えておきましょう。
扶養する家族がいる場合は、その方の生活資金についても準備方法を考えておきましょう。
老後など将来に向けての資金準備
所帯のあるご家庭より貯蓄がしやすい環境にある方も多いので、老後の生活資金やマイホーム資金など
確保しておきたい資金がある場合は、早めに準備を始めたほうがいいでしょう。

結婚した生計を共にする

人生を大切なパートナーと歩むという事は、生計を共にする人ができたということ。
共働き・専業主婦などライフスタイルはご家庭によって様々なので、各ご家庭の将来設計に合わせて保障を考えましょう。

死亡保障
共働きの場合、パートナーにとって精神的なダメージは大きいでしょうが、経済的なダメージは専業主婦の方に 比べればあまり大きくないケースがほとんど。とはいえ葬儀費用・お墓代の確保や、地元への引っ越し代など、
整理資金としてある程度まとまった金額は備えておいたほうがいいでしょう。
専業主婦の場合、再就職で生活基盤を整えようとしてもそれが軌道に乗るまでの生活資金(立て直し資金とも言います)
の確保が必要です。整理資金とともに備えておきましょう。
医療・がん・傷害保障
病気やケガで入院すると、治療に関する出費や働けないことによる収入の減少などの経済的ダメージはもちろん、
大きな病気で治療が長引く場合、パートナーの生活サイクルにも大きな影響を及ぼしかねません。
また女性の場合、妊娠してから医療保障に加入しようとすると、保障開始後一定期間の子宮の部位不担保や、
異常妊娠・異常分娩の不担保など保障が制限されるような条件が付いてしまう可能性があり、妊娠・出産に
かかわるリスクがカバーされなくなるケースがほとんどですので、早めにご加入されることをおすすめします。
老後など将来に向けての資金準備
目標金額が同じであれば、積立期間を長くした方が短期間で貯めようとするより1回あたりの積立金額は少なくて済みます。
ライフプランを考えた上で将来に向けて資金準備が必要であるならば、普段の生活費の中に子どもの子育て費・教育費が発生する前に、早いうちから少しずつでも準備を始めてはいかがでしょうか。

子供ができた家族が増える

小さな家族が増え、とても幸福な出来事ですが、それと同時に親として子どもの将来に対する責任も生まれます。「自分を守る」だけでなく「家族の生活を守る・子供の未来を守る」保障を考えていきましょう。

死亡保障
まずは遺された家族が生活していくためにどれくらいの金額が必要か、大切な支えがいなくなっても子どもが夢を実現できるためにはどれくらいの金額が必要なのかなど、万が一が起こったあと、家族にとって必要になる金額を考えましょう。
そしてその金額を公的保障や貯蓄などでどこまでカバーできるのか、足りない金額をどのようにカバーするのかをシミュレーションして保障を準備しましょう。
医療・がん・傷害保障
家族が増えるということは、治療費の出費や働けないことによる収入の減少で経済的ダメージを受ける人が増えるということ。治療を受けている期間、パートナーは家事と育児に加え療養中の家族の世話が増えることになります。
専業主婦が病気やケガで入院した場合は収入への影響はないように思われがちですが、夫は仕事と家事、育児、そして療養中の妻のお世話も請け負うことになり、仕事への影響や、例えば今まで奥様の手料理だった食事がついつい外食に頼ってしまうなどの家計への影響を受ける家庭も少なくありません。
教育資金準備
子どもの教育や進学に関わるお金は、親が健康であっても万が一のことが起こっても必要になります。
親にもしものことがあっても教育資金を確保するためには、保険を活用した積み立ては計画的に準備できる有効な積み立て手段の一つです。
老後など将来に向けての資金準備
教育資金以外にもマイホーム資金や老後への備えなど資金準備の必要性は感じているけど、
日々の生活費もかさんでしまうのがこの時期。
資金準備に必要性を感じているのであれば、収入・貯蓄・出費など家計をトータルで考え、
できるだけ効率の良い備え方を考えていきましょう。

家を買ったマイホーム購入

念願のマイホーム購入。住宅ローンを利用して購入される方が多いと思いますが、長期にわたるローン返済など家計の変化に沿った保障を今一度考え直しましょう。

火災、自然災害の補償
もし火災や自然災害に遭って住めなくなったとしても、ローンの残債がなくなるわけではありません。
被災した家を建て直す、または新たな家に住むための費用の捻出に加えてローンの返済が重なれば、
経済的なダメージは非常に大きくなります。
住宅ローンを組む際には火災保険の加入を求められることが多いですが、
任意だとしても備えはしっかりと行っておきましょう。
また、建物だけでなく家財の補償や、
地震に対する補償(地震が原因による火災は火災保険では補償されません)も合わせて考えましょう。
死亡保障
住宅をローンで購入する場合、多くは同時に団体信用生命保険に加入することになります。
これは、ローン支払中に万が一亡くなったり、高度障害状態となった場合、
借り入れの残高の支払いを保険でカバーされるものです。
既に準備している死亡保障の中に、家賃などの住宅費が含まれている場合は保障金額を見直すことが可能です。
(但し、固定資産税や将来のリフォーム費などの備えは考慮しておきましょう)
もちろん、遺された家族の生活費などの保障は引き続き準備しておいてください。
もし団体信用生命保険に加入しなかった場合は、万が一のときにも住宅ローンを完済できるくらいの備えは必要です。
医療保障
団体信用生命保険は、住宅ローンを組んだ方が死亡または所定の高度障害状態になられたとき、
その保険金で住宅ローンを返済するための生命保険です。
つまり、病気やケガの療養の為に仕事が制限され、 収入が減ったとしても団体信用生命保険からは保障されず、
住宅ローンの返済は続きます。
特にがんや脳卒中など、治療期間や療養期間が長くなりがちなに病気に対しては、何らかの形で準備しておきましょう。

子供の独立子供が家を離れる

念願のマイホーム購入。住宅ローンを利用して購入される方が多いと思いますが、長期にわたるローン返済など家計の変化に沿った保障を今一度考え直しましょう。

死亡保障
これまで万が一のために準備していた子どもの教育費や生活費の保障は必要なくなります。
葬儀費用やお墓代といった死後整理資金と、パートナーの生活費を考慮した保障に備え直しましょう。
医療・がん・傷害保障
年を重ねるにつれ、がんなどの生活習慣病を含めて病気にかかるリスクが高まります。
医療は日々進歩しています。
すでに準備している保障が現在の医療事情をもカバーできる備えなのか、
この機会に チェックしてみてはいかがでしょうか。
介護保障
原因は様々ですが病気と同様、介護状態になるリスクも年を重ねるにつれ高まります。
家族を介護することは、パートナーはもちろん、独立した子どものライフサイクルにも大きな影響を及ぼしかねません。
できるだけ家族に迷惑をかけないために、せめて経済的な負担はかけさせないよう、介護に対する備えも考えはじめましょう。
老後の資金準備
日頃の生活費から子供の生活費や教育費がなくなり、支出が減少するこの時期。
老後に向けての資金準備をする新たなチャンスです。
これまでに老後の資金準備ができなかったご家庭は、この機会に計画的な準備を始められることをお勧めします。

定年退職セカンドライフへ

念願のマイホーム購入。住宅ローンを利用して購入される方が多いと思いますが、長期にわたるローン返済など家計の変化に沿った保障を今一度考え直しましょう。

死亡保障
これまで生命保険で死亡保障を準備していた場合、まずはその保障がいつまで続くかをチェックしておきましょう。
葬儀費用やお墓代といった死後整理資金と、パートナーの生活費を考慮した保障を引き続き備えて頂きたいですが、
あわせて遺された家族への相続についても考えておきましょう。
もめ事にならないような形で遺せるか、相続税への対策はできているか、
など自身の資産に照らし合わせながら準備しておきましょう。
死亡保険金は相続税の課税対象とならない枠があるので、生命保険は相続対策手段の一つです。
医療、がん、傷害保障
これまで保険で準備していた場合であれば、死亡保障同様、保障がいつまで続くかをチェックしておきましょう。
また内容も合わせてチェックし、現在の医療事情に合った保障かどうかを確認しましょう。
病気やケガのリスクは年を重ねるほど高まりますし、治療期間も長くなる傾向にあります。
若い頃以上に医療費がかかることを想定した準備をおこなってください。
会社を定年退職した際には公的健康保険の切り替えが必要になりますので、ご注意ください。
介護保障
65歳を超えれば公的介護保険制度の適用となる範囲が広がるため、一部自己負担で済むケースが増えますが、一部自己負担で受けられるサービスの範囲は要介護度によって異なりますし、全額自己負担となるサービスもあります。
また、介護の為に家のリフォームや新たな設備を設置するための出費も想定されます。
介護をする家族の負担を軽減するためにも、介護の保障は準備しておいた方がよいでしょう。
老後の資金準備
定年退職後の生活費は、現在ある資産と退職金、そして年金から捻出することになります。
安心して暮らせる老後を実現するためにも、必要となる生活費と準備できる資金とのバランスを考え、
もし不足しているようであれば、生活費の見直しや資産の運用方法などを再検討しましょう。

保険のことを知ろう

保険の種類
保険の種類
保険の選び方
保険の選び方
生命保険で備える
生命保険で備える
保険の組み合わせ
保険の組み合わせ
関西累計20,000件以上の相談実績
保険のことなら“保険デザイン”に!来店予約は以下のフリーダイヤルから。
Tel.0120-935-569無料相談受付中
お電話受付 10:00~20:00(年中無休)
ぱんちゃんの森
女性専用カプセルホテル
電力発売受付中
松尾 優 オフィシャルサイト